転職ノウハウ

介護職の仕事は、高齢者や身体が不自由な方の身のまわりお手伝い（掃除や洗濯などの生活援助など）が中心です。現場で活躍するには、訪問介護員（ホームヘルパー）の資格を取得（都道府県知事の指定する訪問介護員養成所で福祉サービスの基本視点と制度・介護に関する基本的知識と方法の講義・実技を規定時間受講）する必要があります。 また、その後、現場の見学・介護実習・ホームヘルプサービス同行訪問の実習も行います。 資格には１級～3級課程があり、福祉現場では、身体介護・移動介助・家庭援助のできる2級課程取得者が多くを占めているのが現状です。学歴・職歴よりも仕事に対する知識や技術、前向きな姿勢や責任感が最重要視され、自身の健康管理や体力維持も必要となる職業です。

特別養護老人ホームや介護老人保健施設、病院・診療所で働く介護職は、高齢者や障害者の日常生活の自立を支援するサービス提供を中心に行います。 食事・入浴・排せつなどの生活全般にわたって必要な介助を行うだけでなく、散歩や買い物の援助、行事やレクリエーションの実施、利用者の家族の介護方法のアドバイスを行うことも大切な仕事です。

有料老人ホームでは、入居されている高齢者の方々をご入居者様と呼ぶのが一般的です。 ただ単に日常生活の支援をするという観点で介護を行うのではなく、100人いれば、100通りの生活があることを念頭に、好きなことや嫌いなこと、趣味や大切にしている生活習慣、1人ひとりのライフスタイル、価値観や人生観などの要望を実現させることも重要なミッションです。 具体的には、ご入居者様の生活プラン（ケアプラン）の立案・実施を行います。身体的な介助や身の回りの手伝い、アクティビティや行事の企画・立案など、サービス提供の核として活躍を期待されています。

デイサービスでは、利用者を見守り、活動をサポートします。具体的には食事・入浴・排せつなどへの直接的な介助や見守り、様々なプログラム活動への参加をサポートします。自宅で過ごされる方の社会交流や機能訓練、利用者の家族の方が休養できるよう日中に通所していただくための送迎業務を行うこともあります。

訪問介護職員は、利用者の自宅を訪問してサービス提供を行います。このような在宅支援は、様々な専門職や機関によるサービスを組み合わせて行われます。訪問介護員も単に自分の仕事のみを行うのではなく、他職種の業務や各種の制度についての基本的知識や連絡、調整能力も求められています。 利用者の日常に最も深く関わりを持つことになるので、責任は重大ですがやりがいは非常に大きなものになります。 訪問介護事業を行っている法人は様々で、市町村社会福祉協議会、その他の社会福祉法人に加えて、医療法人、株式会社等営利法人、生協や農協、NPOで行われています。

主な仕事は、在宅の高齢者や障害者の自宅を訪問し、介護サービスや生活援助サービスの提供を行うことです。利用者やその家族への精神的ケアを行うほか、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事です。 訪問介護職員として働くには、ホームヘルパー2級以上の資格が必要です。

サービス提供責任者とは、利用者へのサービス内容の計画や、現場スタッフのサポートを通じて、訪問介護のエキスパートとして活躍する、ホームヘルパーのリーダー的存在です。資格（介護福祉士・ホームヘルパー1級）の取得や、経験を積むことで初めてなれる職種で、自らが現場での介護業務に入ることもあります。

利用者やケアマネジャーと相談をしながら、サービス内容の計画を作成し、実際にサービスを提供するホームヘルパーの稼動調整を行います。またホームヘルパーへの技術指導を行ったり、相談役になったりもします。さらに、サービスが計画通りに行われているかの見極めまで行うのが主な仕事です。 サービス提供責任者1人が担当する利用者は30～40名程度です。ホームヘルパーの稼動調整の状況にもよりますが、サービス提供責任者自ら訪問して介護業務にあたることもあります。 訪問介護未経験の方は通常、現場で訪問介護経験を一定期間積み、その経験を生かしてサービス提供責任者になります。

オペレーター（夜間対応型訪問介護）とは、夜間に利用者からの通報を受けた際に、その対応を考え、調整を行う職種です。オペレーターの業務のみを担うということは少なく、面接相談員と兼務になる場合が多いです。

主な仕事は、利用者からの通報内容の確認、事業所に待機する訪問介護員への訪問指示、関係機関との連絡・調整などがあります。オペレーターとして働くための介護系の資格は、介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員（ケアマネジャー）もしくは、そのような資格保有者と同等の知識・経験が必要になります。

介護支援専門員は、専門的な立場からケアを受ける側とそれを提供する事業者の間に立ち、個々のケースを理解し検討した上で、ケアプランの作成やサービスが適切に行われているかなどを見守る、介護のコーディネーターです。他の職種に比べ運転免許やパソコンスキルが求められる施設が多いのも特徴です。 資格を取得するには、医師、保健師、看護師、作業療法士、理学療法士、介護福祉士、社会福祉士、精神保健福祉士等の業務に従事する、もしくは介護業務従事者として指定日数従事した後、介護保険・保険医療・福祉分野の受講試験に合格して実務研修終了した後に、都道府県から資格登録される必要があります。

施設のケアマネジャーは、介護職の現場業務と兼務のケースが多いです。サービスの計画・作成を担当しながら、介護スタッフとして利用者のケアにも入ります。そのため、夜勤が発生するケースもあります。 中心業務は、利用者の施設サービスの計画ですが、介護現場との調整が非常に大変な場合があります。現場の意向により、利用者にとって良い介護計画を受け入れられない場合もあります。介護現場と利用者との調整役となり、職員のモチベーションをうまく上げていく必要があります。 また先述の通り、介護職の現場と兼務や生活相談員との兼務などと、何らかの職務を兼務することが多く、施設のケアマネジャーのみの求人数は非常に少ないです。

ホームヘルパー、サービス提供責任者を経験した後に居宅ケアマネに就くというキャリアパスが一般的です。求人数が多いですが、即戦力を求められるケースが多いため、未経験の場合は教育体制が整っているかのチェックが必要です。 また業務として、担当するすべての利用者のサービスを調整するので、休みの日でも急遽調整のため、出勤することもあります。近年では、ご家族が仕事をしているケースも多く、日曜日に訪問することを依頼されるケースや夕方の遅い時間を希望される方など、要望が以前に比べて多様化しています。

介護業界に多いリハビリ関係職には作業療法士、言語聴覚士、理学療法士があります。 病院やリハビリテーションセンター、福祉施設、老人センター、在宅などで事故・疾病・手術などで身体機能を失った患者に対して、身体・運動機能、社会生活に対応する能力を回復させるための指導や補助をする役割を担います。

具体的な仕事内容としては、作業療法士は作業を通じて患者を支援し、言語聴覚士は発音、発声困難、聴覚障害者にプログラムを作成し、指導、訓練、助言を行い、理学療法士はマッサージ、電気刺激、温熱療法などの物理的な治療を行います。 専門学校や短大・大学での養成課程を3年以上学び、国家試験に合格した人が従事できる職業です。

介護業界での営業関係職は、介護事業、施設運営、事業所などを様々な側面からバックアップ、サポートする役割を担います。

主な仕事内容は、入居者の獲得、内外の情報収集、顧客情報等をベースに今後の展開と目標を組織的、計画的に実施していくなどがあります。

生活相談員とは、有料老人ホーム、入所施設、デイサービスなどで、衣服の着脱・食事や入浴などが普通に行えるよう、利用者や家族の1人ひとりに個別の問題やニーズを分析し、援助するプログラムの計画、施設への入退所の手続きや施設の環境整備、関係機関との連絡・調整まで行います。 必要な資格は、社会福祉士、社会福祉士主事、精神保健福祉士ですが、これらと同等、またはそれ以上の能力を有すると認められる者も生活相談員として勤務することが可能です。 具体的には、介護支援専門員、特別養護老人ホームにおいて介護の提供に関わる計画の作成に関する実務経験が1年以上（勤務日数180日以上）ある者、老人福祉施設の施設長経験者、介護福祉士として実務経験が1年以上（勤務日数が180日以上）ある者と、東京都では定められています。 また自動車の運転免許が必要な就業先が多いのが特徴です。 ※都道府県によって要件が異なりますので、詳しくは担当エージェントにご確認をお願いします。

入所施設の生活相談員の仕事は、大きく分けると3つの仕事があります。 1つ目は、入所に関する質問に答えることです。「施設とは何か？」「入所するにはどうすればよいか？」などの多種多様な質問に、サービス内容だけでなく、介護保険制度の説明や他機関、他施設の情報もあわせて答え、相談者の目線で納得していただくよう説明をします。 2つ目は、入所前の面接（訪問）です。入所待機者に対して、必要なサービス内容や施設体制の情報を提供するとともに、施設での生活に必要な情報を入手するための面接（訪問）を行います。本人だけでなく、家族や関係諸機関の担当者からもその方の心身の状況や生活歴、病歴など詳しくヒアリングします。これらの情報からサービスの基礎となる「ケアプラン」に繋げます。 3つ目は、入所時の面接です。入所者のほとんどは、何かしらの既往歴を抱えていらっしゃる方、医療依存度が高い方、いつ何が必要となるか分からない状況にある方です。そのような中で、介護保険制度下で施設ではどの範囲まで医療的サービスを提供可能であるのか、また、緊急時の説明まで行います。施設によっては、看取りの希望などを確認する場合もあります。 このほか、ケアプランの作成のため、様々な情報収集をするなど業務は多岐にわたります。重要なことは、入所を希望する方がその方らしく生きるために、より良いサービスを提供することを意識することです。

通所施設（デイサービス）の生活相談員は、利用していただく方からの相談・契約、営業を行うとともに、サービス内容の計画を作成し、メンバーの育成やサービスそのものをリードしていきます。ケアマネジャーと利用者で作成した計画を受け、具体的な通所介護サービスの内容や手順を作成、実現できるようにしていきます。主にサービスの提供と品質の管理を中心に行っていきます。

医療ソーシャルワーカーは、病院等で勤務し、患者が抱える問題を解決する相談役となるのが、主な仕事です。勤務するための資格は特にありませんが、社会福祉士の資格を持つことを条件とする病院がほとんどです。 相談内容は多岐にわたり、入院費の問題や退院後の在宅生活に不安がある、転院についてどうすればよいか？など様々です。とはいえ、医療ソーシャルワーカーがすべての問題を解決するのではなく、必要な情報を提供し、関係機関を紹介するといった援助によって、患者の悩みに解決のロードマップを作成するのが主な業務です。 医療ソーシャルワーカーは、医療制度上、配置に法規定がないため、あくまで病院経営者の判断によって配置されます。現在では大病院では配置が進みましたが、まだまだ配置が進んでいない病院が多数あるのも事実です。